帝人ファーマシーパップで変わるSAS診療と算定管理

帝人ファーマシーパップを使った適正なSAS診療と算定管理

CPAPを導入しても、アドヒアランス良好な患者は全体のわずか4割しかいません。

この記事の3つのポイント

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シーパップの保険適用と診療フロー

簡易検査でAHI40以上なら精密検査なしでCPAP保険適用が可能。帝人ファーマの診療サポートを活用した効率的な導入フローを解説します。

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遠隔モニタリング加算の正しい算定方法

月150点（1,500円）の遠隔モニタリング加算は、CPAP専用の請求タイミングが他の在宅管理料と異なります。算定漏れを防ぐための要件を整理しました。

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ネムリンク・CPARTNERSで継続率を高める

帝人ファーマのデータ管理システム「ネムリンク」と患者向けサービス「CPARTNERS」を組み合わせることで、脱落しやすい導入初期からアドヒアランスを支援できます。

このページの目次

帝人ファーマシーパップを使った適正なSAS診療と算定管理

帝人ファーマシーパップの保険適用基準とSAS診療フロー

睡眠時無呼吸症候群（SAS）の推定患者数は国内で約900万人とも言われていますが、実際にCPAP治療を受けているのは50万人程度に過ぎません。この大きなギャップを埋めるうえで、医療従事者が診療フローの全体像を正確に把握しておくことは非常に重要です。

帝人ファーマのシーパップ（CPAP）療法の保険適用には、検査結果に基づく明確な基準があります。終夜睡眠ポリグラフ（PSG）精密検査でAHI（無呼吸低呼吸指数）が20以上、または自宅で行える簡易型PSG検査でAHIが40以上であれば、保険適用となります。保険適用が認められたのは1998年（平成10年）のことです。

意外に知られていないのが、簡易検査でAHI40以上と判定された場合は、入院を伴うPSG精密検査を経ずにそのまま保険適用でCPAPを開始できるという点です。入院費（1泊2日で約2.5万〜4万円の患者負担）を省けるルートとして、患者の経済的・時間的負担軽減に直結します。これは使えそうです。

帝人ファーマは「TEIJIN Medical Web」を通じて、医療関係者向けにSAS診療に関する情報を一元提供しています。在宅で使える簡易診断機器の自宅配送サービスや、検査結果レポートの作成支援もトータルサポートの一環として展開しており、かかりつけ医でもSAS診療に参入しやすい体制が整備されています。

診療フローの基本は「①問診・スクリーニング → ②簡易検査 → ③必要に応じてPSG精密検査 → ④CPAP導入 → ⑤定期的な指導管理」という流れです。帝人ファーマは、このフロー全体にわたってレポート作成・機器レンタル・遠隔データ管理を含む多層的なサポートを提供しています。

参考：帝人ファーマ「閉塞性睡眠時無呼吸症候群診療フロー」ページでは、SAS診断から治療までの流れと同社提供サービスが動画形式で確認できます。

閉塞性睡眠時無呼吸症候群診療フロー｜TEIJIN Medical Web

帝人ファーマシーパップにおける遠隔モニタリング加算の正しい算定要件

遠隔モニタリング加算は正しく算定できていますか？ CPAPにおける遠隔モニタリング加算の算定タイミングは、心臓ペースメーカーや在宅酸素療法とはまったく異なります。この違いを把握していないと、算定漏れや算定誤りに直結するため注意が必要です。

CPAPの遠隔モニタリング加算（月150点・1,500円相当）は、対面診療を行わなかった月に都度請求します。心臓ペースメーカー指導管理料や在宅酸素療法指導管理料が、対面診療を行った月にまとめて算定するのとは請求の流れが根本的に違います。つまりCPAPは「非対面の月に算定する」が原則です。

算定の上限は2か月を限度としており、最大2か月の遠隔管理後に対面診療を行う、という3か月サイクルが基本形として運用されます。3か月ぶりに受診した場合の点数は、在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料2（250点）＋遠隔モニタリング加算×2か月分（300点）＋在宅持続陽圧呼吸療法用治療器加算（960点×3か月）＋材料加算（100点×3か月）を合算することになります。

算定するためには、以下の要件を満たす必要があります。

情報通信機能を有したCPAP機器を使用し、患者の使用状況・AHIデータ等を遠隔で確認できること

月1回以上、当該データに基づいた指導管理（文書通知も可）を実施し、診療録に記載すること

患者から事前の書面同意を取得していること

対面診療とモニタリングを組み合わせた診療計画（急変時対応を含む）を作成していること

オンライン指針に沿った体制で、必要時は電話またはビデオ通話で指導できること

遠隔モニタリング加算を算定する月に、オンライン診療料を重複算定することはできません。これは見落とされがちなポイントです。算定ルールを誤ると後から返戻・査定を受けるリスクがあります。

参考：CPAPの遠隔モニタリング加算の算定タイミングや点数の詳細は、以下のページで整理されています。

【睡眠時無呼吸症候群】CPAPの費用・算定の仕組み（2024年度）

帝人ファーマスリープメイト・シーパップ機器の主な特徴と機種選択のポイント

帝人ファーマが販売するCPAP装置「スリープメイト®」シリーズは、現在「スリープメイト10」と「スリープメイト11」が主力機種です。どちらも遠隔モニタリングに対応していますが、通信規格などで違いがあります。

スリープメイト10は3G通信機能を内蔵し、帝人ファーマのデータ管理システム「ネムリンク®」に対応しています（別途申込要）。本体重量は1,155g（水チャンバーなし）で、加湿器一体型の在宅仕様を備えています。スリープメイト11は通信機能（ネムリンク対応・別途申込要）を搭載した後継機で、重量は1,142g（サイドカバー付き）とほぼ同等です。

両機種に共通する特徴として、患者ごとに最適な圧力を自動調整する「オートセットモード-ソフト」と「オートセットFモード」という2種類のアルゴリズムが搭載されています。前者は徐々に圧力を上げる快適性重視の設定、後者は気流制限を検出して素早く対応する安定性重視の設定で、患者の症状や使用感に応じて切り替えが可能です。これは使えそうです。

機種選択の実務的な視点で見落とされがちなのが、長期利用を見据えた耐久性と消耗品（マスク・エアーチューブ・フィルター）の入手のしやすさです。帝人ヘルスケアが全国の医療機関を対象にサポート体制を整えており、機器の不具合発生時も速やかな対応が期待できます。患者に海外渡航の予定がある場合は、「スリープメイトAirMini」や「ドリームステーションGo」など携帯性に優れた機種が帝人ファーマの製品ラインにあることも、処方時の選択肢として把握しておくと便利です。

参考：スリープメイト各機種の仕様・機能詳細は以下から確認できます。

スリープメイト11｜医療機器の製品基本情報一覧｜TEIJIN Medical Web

帝人ファーマシーパップのアドヒアランス向上策：ネムリンクとCPARTNERSの活用

CPAP導入から1週間以内に、5〜50%の患者が治療継続を断念するという報告があります。これが現実です。3年継続率は66.5%という研究データもあり、脱落防止は臨床上の最重要課題の一つです。

帝人ファーマはこの課題に対して、医療機関向けデータ管理システム「ネムリンク®」と、患者向けサービス「CPARTNERS（シーパートナーズ）」という2層のサポート体制を用意しています。

ネムリンクは、携帯電話網を活用した通信端末を通じてCPAP機器のデータを自動収集・解析するシステムです。従来はSDカードを持参してデータをダウンロードする手間がかかっていましたが、ネムリンクによって医療機関はWeb上でいつでもAHI・使用時間・マスクリークなどの情報を確認できます。これが遠隔モニタリング加算の算定要件を満たす「情報通信機能を有したCPAP機器のデータを遠隔で確認できる体制」に相当します。

一方のCPARTNERSは、帝人ファーマのCPAP機器ユーザー向けのオンライン情報提供サービスです。ネムリンクに登録された外来予定日に基づき、患者への受診リマインダー通知や、パーソナライズされた療養情報の配信が行われます。脱落しやすい導入初期から患者をフォローする仕組みが、継続率向上につながります。

医療機関側の実務として重要なのは、ネムリンクを活用してモニタリングデータを毎月確認し、その記録を診療録に残すことです。記録がなければ遠隔モニタリング加算の算定要件を満たしているとは見なされません。月1回の確認と記録が条件です。

参考：CPARTNERSの機能概要は以下のページで確認できます（医療関係者向けログインが必要な場合あり）。

CPAPユーザー向け情報提供サービス CPARTNERS｜TEIJIN Medical Web

帝人ファーマシーパップ算定で見落とされがちな「3か月に3回算定」の特例と注意点

CPAPの管理算定では「原則として毎月受診が必要」と思い込んでいる医療従事者が多いですが、実は「3か月に3回まで算定可能」という特例があり、活用できる場面があります。

在宅持続陽圧呼吸療法用治療器加算（960点）と在宅持続陽圧呼吸療法材料加算（100点）の2項目については、受診がない月でも3か月に3回まで算定できる取り扱いがあります。在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料2（250点）は受診月にのみ算定できますが、この2つの加算は未受診月にも計上が可能です。

具体的な試算で確認してみましょう。3か月ぶりに受診した場合、未受診月2か月分の治療器加算（960点×2）＋材料加算（100点×2）＋受診月の指導管理料（250点）＋治療器加算（960点）＋材料加算（100点）の合計で3,430点（34,300円）となります。3割負担なら患者自己負担は10,290円です。ここに遠隔モニタリング加算（150点×2か月）を加算すれば、3,730点（37,300円）となり、3割負担で11,190円の算定が可能です。

ただし、見落とされやすい落とし穴が2つあります。第一に、「3か月に3回算定可」はあくまで治療器加算と材料加算の話であり、在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料2は必ず受診月に限定されます。第二に、遠隔モニタリング加算の上限は2か月であり、3か月目に受診した際にまとめて算定する流れになりますが、算定する月に正確な診療録記載が必要です。

また、2026年度（令和8年度）診療報酬改定では在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料について、モニタリング体制の整備状況によって点数が変わる仕組みが導入されています（モニタリング体制整備＋加算算定で255点相当）。最新の改定情報を常に確認する姿勢が必要です。

参考：CPAP算定ルールの実例とポイントは帝人ファーマの算定資料でも整理されています。

在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料とは 2024（令和6）年度診療報酬改定の変更点｜クリニクス

帝人ファーマシーパップ診療で医療従事者が意識すべき患者層と指導のポイント（独自視点）

CPAP治療の脱落は、実は「症状が改善してきた患者」に多く起きています。これは意外ですね。効果を実感した患者が「もう治った」と判断して自己中断するケースが、日常診療の現場では相当数見受けられます。

国内データによると、CPAP治療継続率は90日で90.1%、1年で77.1%、3年で66.5%と段階的に低下します（carenet 2025年7月報告）。年代別では18〜44歳の若年層と65歳以上の高齢層で継続率が特に低く、前者は「仕事が忙しく通院できない」、後者は「効果を感じにくい・違和感」を理由に中断するケースが多いとされています。

アドヒアランス不良の主な要因として報告されているのは、マスクの不快感・鼻閉・口渇・気圧による圧迫感などの身体的要因と、通院の手間や効果実感の乏しさという心理・社会的要因です。患者のパーソナリティ特性によってアドヒアランスの傾向が異なるという研究報告も出ており、導入初期の患者タイプ別アプローチが継続率向上に有効とされています。

医療従事者として実践的に活用できる手段として、帝人ファーマのCPARTNERSが外来予約リマインドを自動配信する仕組みがあります。この仕組みを活用することで、受診忘れによる治療の自然消滅を防ぐことができます。患者の自宅での使用データをネムリンクで確認しながら、使用時間が短い日が続いているケースに対して早期介入するフローを作ることが、脱落防止の現実的な一手です。

指導内容の重要なポイントを整理しておくと以下の通りです。